看護師・キャリアの悩み解決コラム1 話題のニュースから―従来の看護を変える「特定行為」の威力

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話題のニュースから―
従来の看護を変える「特定行為」の威力

インタビュー:特定行為の意義と展望

今回は、看護師の仕事が変わりつつあるという話題です。皆さんは、「特定行為」という言葉をご存じでしょうか。



■そもそも特定行為って何?その影響は?

昨年夏に改正された法律では、
医師の指示で看護師が行う「診療の補助」のうち、

▽人工呼吸器のウイニング
▽腹腔ドレーンの抜去
▽直接動脈穿刺による採血―
など、

高度な専門知識や技能が必要な38項目が
特定行為として示されています。

では、特定行為は看護の未来をどう変えるのでしょうか。

今年秋から、特定行為の研修制度が全国でスタートします。
この研修を修了した看護師は、
院内で定められた手順書(プロトコル)に沿って、
特定行為を行うことが認められます。

医師の判断を待たなくても、
タイムリーに患者さんに対応できるようになるのです。

これまで法律上 “グレー”だった「指示」の部分が明確になり、
看護師が安心して働けるようになったことが、
特定行為の大きなポイントの一つです。

■ドクター不在、“できない”葛藤

東京都内のある病院では、
国のモデル事業の実施施設として、
特定行為が行われていました。

この病院で働く看護師のTさん(20代、男性)は、
モデル事業に参加した理由をこう明かします。

「脳外科の一般病棟では、
患者さんの対応でドクターが不在なことが多く、
タイムリーに対応できなかった。
簡単な排便のコントロールとか、医師が簡単な指示を出すだけで、
すぐに患者さんの苦痛を和らげることができる。
その判断を自分ができれば良いのに…という葛藤がありました」

助けたいのに、手を差し伸べられない―。
こうしたジレンマを感じているのは、Tさんだけではありません。
同僚の看護師のMさん(30代、女性)も、その一人です。

「外科病棟にいた時、『痛いからどうにかしてほしい』
と患者さんに言われても、医師は手術で捕まらず、
結果的に待たせることが多かった。
もし、自分で判断して対応できれば、
患者さんを待たせなくて済むと思ったんです」(Mさん)。

■調整能力が特定行為に生きる

「ミニドクター」。
特定行為を実施する看護師を、こう揶揄する医師もいます。

しかし、ベッドサイドで患者に寄り添うナースだからこそできる、
違った医療の形があるはずです。

Mさんはこう言います。
「医学の知識が必要ならば、すぐに説明できるし、
看護のケアが必要なら看護師として他職種と連携してケアを行う。
医師と看護師の両方の立場で考えられることが強みです」。

「患者さんをトータルで見ているのは看護師だと思う。
そして、他の職種や診療科を巻き込むのも、
看護師が一番上手なのではないでしょうか」。
Tさんも、調整能力の高いナースの特定行為の意義を強調します。

では、医師側はどう見ているのでしょうか。

2人の指導を担当するKさんは、こう指摘します。
「必要な職種を上手にファシリテートして動かす。
診療現場の“黒幕”はナースと言ってもいい。
調整能力に長けているナースが、医学的な知識を持って
チームの中に入れば、プラス面が大きい」。

■常に組織内のポジションを意識して

一方、大阪府内の病院で働く看護師のNさん(40代、女性)は、
糖尿病看護の認定看護師のキャリアをさらに広げるため、
モデル事業への参加を決めました。

Nさんは院内のプロトコルに沿って、この病院の外来で
糖尿病患者のインスリンの調整や検査のオーダーを行いました。

この病院では事業開始後、医師の負担が大きく減ったそうです。
「医師が重症の患者さんに専念する時間ができれば、
患者さんのためにもなると思います」(Nさん)。

厚生労働省は、団塊の世代がすべて75歳以上となる2025年までに、
研修の修了者を10万人以上も出そうとしています。

特定行為の研修が制度化された背景には、
少子高齢化による医療者の不足を補うため、
チーム医療を推進したい国の思惑もあるのです。

特定行為を担う看護師に必要な資質として、
Nさんはコミュニケーション能力を挙げます。

「自分が組織の中で何をする人間なのか、
常に意識する必要があるでしょう」。

厚労省は2015年4月から、
特定行為の研修を担う医療機関などの募集を始めました。
今後、皆さんの周りでも特定行為が話題になるかもしれません。
ぜひこの言葉を覚えておいてください!



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