看護師の離職率、大都市圏で高く
病院に勤務する常勤看護職員の離職率は、大阪府や東京都などの大都市圏で高い傾向にあることが、日本看護協会（久常節子会長）が2月28日にまとめた調査から分かった。また、離職率を下げるための取り組みでは、パートタイマー制など多様な勤務形態の導入に「効果があった」と感じている病院が多かった。日看協は「子育て期間中だけでも短時間で働ければ勤務は続けられる」と話している。
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調査は昨年10月、全国の9,059病院を対象に実施し、2,815病院が回答した（回収率31.1％）。
結果によると、常勤看護職員の離職率の全国平均は12.4％。都道府県別では、大阪府（16.8％）、東京都・奈良県（16.0％）、神奈川県（15.4％）などで高く、逆に石川県（7.0％）、秋田県（6.4％）、山形県（5.6％）などでは低かった。
最高の大阪府と最低の山形県の間には3.0倍の格差があり、大都市圏での離職率の高さが際立っている。
また、現場が取り組んでいる離職防止策は「医療安全対策の充実」（95.5％）、「病院・看護部門の理念や方針の周知」（94.2％）、「教育研修体制の充実」（93.3％）など。
これらの対策で実際に効果を感じている病院が最も多かったのは、夜勤専従やパートタイマー、短時間労働の導入など「多様な勤務形態」の導入だった（取り組み病院の69.7％）。「子育て支援の充実」（同61.5％）や「教育研修体制の充実」（同61.1％）を挙げる病院も多かった。
■新卒看護職員の離職率は看護配置手厚いほど低く
調査からはこのほか、病院で働き始めてから1年以内の新卒看護職員の離職率が、看護配置の手厚い病院ほど低くなる傾向にあることも分かった。
7人の患者に看護職員1人（7対1）を配置する病院の新卒看護職員の離職率が8.5％だったのに対し、患者15人に看護職員１人（15対１）を配置している病院では14.6％。看護配置が15対１に満たない場合の離職率は20.0％に跳ね上がった。
更新：2008/02/29 13:15 キャリアブレイン
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