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　医師や看護師が地域でずっと働き続けられる環境をつくろうと、島根大医学部は昨年4月に全国で初の「地域医療支援コーディネータ」養成コースを大学院でスタートさせた。担当の熊倉俊一教授は、「医療従事者が地域で夢や希望を持って活躍できる環境を整えたい」と言い、4人の院生と共に地域基幹病院や診療所で実習を重ねながら、人材定着のために必要な支援の在り方を探っている。

　地域での医師不足が深刻になる中、島根大医学部ではへき地医療に意欲のある地元出身者に地域枠を設けて推薦入試を行うなど、故郷に根付きながら、その地域の医療に貢献する医師の養成を強化。地域枠等学生の県内定着に向けて、きめ細かく相談に乗るといったサポートを行っている。
　さらに加えて、地域で働く医師をはじめとする医療従事者の希望を聞き、地域の医療状況やニーズを把握しながら支援を行うためにも、「地域医療支援コーディネータ」を養成することになった。

　「地域医療支援コーディネータ」養成コースの最大の特徴は、地域医療機関などでの８週間に及ぶ実習だ。
　初年度、大学附属病院の実習では、大学病院が果たす役割について学んだほか、院内の看護部や卒後臨床研修センター、保育所なども巡った。研修医に将来、どのような働き方を望んでいるかを聞くなど、現場の声にも耳を傾けた。
　県内の地域基幹病院やへき地診療所、自治体などにも出向いた。介護や福祉施設を併設する病院では、多職種との連携などについても学んだという。来年度は、離島や県西部の医療機関で実習を行い、県下全体の地域医療の実態を学ぶ予定だ。

　第1期生として現在、「地域医療支援コーディネータ」を目指すのは4人。ベテランの看護師や、県や市の職員など多様な人材が集まった。

　大田市の職員として市立病院で働く菅森暢之さんは、実習で他の職場の雰囲気に触れ、職員同士のコミュニケーションや経営の体制などが参考になったという。今後は、地域の住民にも病院の置かれた事情を理解してもらうほか、医療従事者のスキルアップにも協力していきたいと語る。

　離島の隠岐病院（隠岐の島町）で看護師として長年働いてきた吉田カネ子さんは、県西部の弥栄村を訪れた際、医師が住民と一緒になって診療所の運営のあり方を議論するなど、その地域にしっかり入り込んでいるのを見て、「患者さんがよく診療所のことを知っているし、一体感がある」と感じたそうだ。

　大学附属病院の看護師だった吉岡みち子さんは、地域における医師偏在の問題の大きさに改めて気付かされたという。処遇を改善し、働きやすい環境をつくるためにそれぞれの病院が努力を続けているが、より詳しい分析をした上での支援が必要だと考えている。さらに医療従事者の定着には、精神的なケアや円滑なコミュニケーションが必要といい、今後は初期研修の医師の支援にもかかわりたいという。

　県職員の藤井麻由美さんは実習を通じて、大学病院や地域の医療機関には魅力的な人が多く、「現場をよくしたい、医師を育てたいという思いは一緒だが、横のつながりがない」と感じた。今後は、県内の医療機関のよさを広くアピールしていきたいという。

　4人は今後、「地域医療支援コーディネータ」の役割を果たしていくに当たって、多くの職種がかかわる病院においてどのようにすれば働きやすい環境をつくれるのか、また地域にかかわれるのかを考えていきたいとしている。

　熊倉教授はこの1年で見えてきた問題点を踏まえながら、次年度はさらに多くの関係機関に出向くつもりだ。さらに、医師や看護師が地域で定着するために何が必要なのか、特に若い人にとって魅力的なことを探る必要があるという。
　1つのカギは魅力的な教育体制で、そのためには医師らのスキルアップを地域と大学が連携して支えていく必要があるという。熊倉教授は1つのプランとして、地域で働く医師がスキルアップを考えたとき、大病院などで研さんを積み、また地域に戻って来る仕組みづくりを検討しているという。
　走り出した島根大の試み。来年の今ごろには初の「地域医療支援コーディネータ」が誕生する。島根県の地域医療を支えていくその役割に、期待が寄せられている。

島根県健康福祉部医療対策課　医師確保対策室 求人情報へ

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