当事者中心のリハの在り方を模索―総合リハ研究大会

　日本障害者リハビリテーション協会の主催する「第33回総合リハビリテーション研究大会―総合リハビリテーションの新生を目指して―」が9月3日、東大安田講堂で開かれ、各種の障害や疾患を抱えた人、医療従事者、介護従事者、行政の担当者、工学分野の研究者らが集まり、当事者を中心とした総合リハビリテーションの在り方について意見を述べ合った。

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　総合リハビリテーションは、医学、介護、教育など、障害を抱えた当事者やその家族が必要とするサービスを総合し、有効に提供するリハビリ。大会の冒頭、同協会の金田一郎会長と、大会の実行委員長を務める国立長寿医療研究センター研究所生活機能賦活研究部の大川弥生部長があいさつした。大川部長は「リハビリに携わる職種や従事者が増えている上、高齢化などの影響で新しい障害も増加している。当事者中心の総合リハの新生が必要」と指摘した上で、特に再検討すべき内容として、▽総合リハビリに関与する人の範囲▽リハビリの対象とする人の拡大▽具体的な連携の在り方―などを提示した。

　その後、行われたシンポジウム「総合リハビリテーションの新生」では、日本理学療法士協会の半田一登会長、日本介護福祉士会の石橋真二会長、産業技術総合研究所の松本吉央グループ長、日本発達障害ネットワークの氏田照子事務局長、全国「精神病」者集団の桐原尚之運営委員らが参加し、意見交換をした。半田会長は「急性期、回復期、生活期を横串的に網羅する総合リハを行うには、すべての病期に対応できる評価表が必要」と主張。石橋会長は「（総合リハを新生させ、普及するには）リハビリ行為を手掛けられる介護福祉士が必要ではないか」と述べた。
　また、桐原運営委員は「（総合リハのプログラム策定を）障害者と専門家が共同で行うのは大切だが、その共同作業は健常者の“テーブル”に障害者を招く形は望ましくない」と指摘。当事者を中心としたプログラムの作成の必要性を訴えた。シンポジウムの座長を務めた日本障害者リハビリテーション協会の上田敏顧問は、当事者を中心とした総合リハの在り方について、「今後、3年かけてじっくり議論を深めていきたい」と述べた。

　研究大会は4日も行われ、シンポジウム「総合リハビリテーションの視点から『働くこと』を考える」と「総合リハビリテーションの視点から災害を考える」のほか、分科会も開かれる。

（ 2010年09月03日 21:58 キャリアブレイン）

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