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手術は年2千件、ミャンマーで医師をする訳
... のミャンマー人を見たのだと話していました。人口40万人くらいのその町では、唯一の市民病院に、内科、産婦人科、眼科の医師が1人ずつしかいなかった。慰霊団にとっても特別な国であるミャンマーの人たちが、そんな状態下にあったことが、本当につらかったようでした」。
勤務していた救急病院を離れ、医療援助団体に加わり、ミャンマーへ向かったのは、1995年。吉岡が医師になって4年目のことだ。
■経験なくても「やるしかない」
「そのときの僕には、大した経験はなかったのですが、それでもミャンマーには、僕に『手術をしてほしい』という人がたくさんいました」。
手術をしようにも、現地には手術室 ...
入院料算定で管理栄養士の配置義務の撤回を
... 算定回数の割合は低いと主張し、「管理栄養士を配置できない中小病院も少なくない」と指摘。また、眼科や産婦人科など単科の医療機関から、「配置の義務付けが必要なのか、疑問の声が多数寄せられている」と説明し、少なくとも、中小病院や有床診療所に対する義務化を撤回し、同加算を再び算定できるよう求めた。
一方、同加算の包括評価に伴う経過措置については、3月末時点で同加算を算定している医療機関が、その後、管理栄養士の配置基準を満たせなくなった場合は、地方厚生局に届け出れば、当分の間、入院基本料を算定可能にするとともに、同月末時点で未算定の医療機関に対しては、同局への届け出を不要にした上で、13年度末以 ...
南相馬の将来担う世代を、地元医師ら奮闘
... 発電所の事故が起きて以来、地域でただ一人、お産を支えきた高橋亨平医師だった。「4月には何としても、産婦人科を再開しますから」。金澤さんはこう伝えた。（兼松昭夫）
放射線汚染、生活インフラの喪失、人口流出…。原発事故は、福島県沿岸部にたくさんの未知の課題を突き付けた。
中でも人口の流出は、地域社会の存続を根底から脅かす大問題だ。それを食い止めるには、放射線の除染やインフラ整備が不可欠だが、作業は難航している。原発事故の影響で、南相馬市からは多くの若い人たちが、ほかの地域に避難した。その結果、市内の居住者は60歳以上の割合が高くなり、高齢化が一気に進んだ。
若い人たちは本当に戻 ...
福島沿岸部、復興へ一歩も医療人材なお不足
... 規募集して体制を整える。ほかの地域に避難している人が戻って来やすいよう、社宅も整備する。
■産婦人科病棟の再開が課題
地域の基幹病院である「南相馬市立総合病院」（230床）。震災と原発事故の直後に地域が混乱を極める中、同病院ではいち早く入院を再開した。常勤医の数は、震災前の14人から一時的に7人に半減したが、現在は10人に回復。4月には13人体制になる見通しだ。現在、さらに医師30人の公募を行っている。既に数件の反応があるという。
入院機能は120床まで回復している。12年度内に180床に増やすことを目指す。医師を40−50人体制にして病床を300床規模まで拡大し、臨床研修指 ...
TERMS、妊娠可能性の定義などを変更へ
... ことなどを指摘。その上で、「自然閉経した女性（45歳以上で1年間以上月経がない）、子宮か両側卵巣を摘出した女性」とする現行のBの基準に、▽全身状態が著しく不良あるいは入院中など、妊娠の機会または可能性がないと、主治医が判断できる▽産婦人科専門医が定期的に検査し、卵巣が機能していないと判断できる―ことを加えるよう求めている。
このほか、妊娠回避の必要性などについて、処方ごとに医師や薬剤師が行う説明と、定期的に患者自らが記入し、同手順に関する情報を管理しているTERMS管理センターやRevMateセンターに送付する確認票の内容が一部重複しているため、整理することなどを提言している。
分娩手当、大学病院本院の約6割が支給
全国80の大学病院本院のうち約6割に当たる46病院が分娩手当を支給していることが25日、日本産科婦人科学会の調査（2011年7月実施）で分かった。10年（44病院）から2病院増えた。
この調査は、大学病院での産婦人科勤務医の待遇改善策を把握するため、106の大学病院（分院含む）を対象に毎年7月に行っているもの。
分娩あたりに支給される分娩手当については、84病院が回答。それによると、時間外分娩に限定している場合も含め、分娩手当を支給しているのは、国公立大学病院の33病院、私立大学病院本院の13病院、私立大学病院分院の8病院だった。
分娩手当を支給する大学病院本院は、08年 ...
介護職の月1万円賃上げ要求、今年も継続
... 定期昇給制度と扶養手当（家族手当）の導入を要求する方針。賃金改善交渉以外では、定期健康診断の項目に、婦人科検診と腰痛検診を加えることを求める。
今後は同じ介護事業者の組合員でつくる各分会が、それぞれの事業者に対して24日までに要求書を提出。その上で、統一交渉日にすべての分会が一斉に団体交渉を開始する。
この日の中央委員会ではまた、今年の期末一時金（ボーナス）について、年間で4.0か月分を要求基準にするとの交渉方針も決めた。
■12年度改定は「全体的に厳しい」―二宮会長
中央委員会の冒頭であいさつしたNCCUの二宮利夫会長は、2012年度の介護報酬改定について、「全体の ...
産科補償14年に新制度へ、検討に着手
... 針だ。
■原因分析で脳性まひ減少に手応え−分析委員長
この日の会合では、原因分析委員会の岡井崇委員長（日本産科婦人科学会副理事長）からヒアリングを行った。岡井委員長は、医学的な観点から重度脳性まひの事例を分析したことで「発生頻度を減少させ得る感触を得た」と述べ、原因分析の意義を強調した。
岡井委員長は、脳性まひの原因分析が進まなかった背景には、医学的に防ぐことが難しいと判断される例でも訴訟に発展するケースがあり、「医療提供者側が自分たちを守るために解析を避けている」ことがあると指摘。「これを制度で打ち破ることができるとすれば、とても良い結果につながるだろう」と述べた。
生後2か月から「ワクチンデビュー」を
... b型(Hib＝ヒブ)、肺炎球菌共に発症のピークは、生後6か月から7か月だ」とした上で、それまでに3回の接種を終わらせるためには、生後2か月からの接種と同時接種を行うことが必要だと指摘した。
岡田氏はまた、「お母さん方に生後2か月からの『ワクチンデビュー』を説明することができればいいが、1か月検診の多くは産婦人科医がやっている。わたしたち小児科医が、お母さん方に接触するのは3、4か月検診が初めてになる」と現状を説明。こうした中で、「新生児訪問で保健師さんが、ワクチンを早く打った方がいいですよと説明していただきたい」と述べ、早期のワクチンデビューに向けた保健師の役割に期待を示した。
12年度診療報酬改定の効果「半信半疑」
... 方で実質的に充実できるかは半信半疑のところがある」と述べた。
梅村氏は「特に地方への配分が、少し力不足ではないか」と指摘した。その一方で、「（14年度改定まで）2年間見たら、案外良くなるのかもしれない」とも述べ、報酬改定の効果を見守る意向を示した。
この日の部門会議では、厚労省から10年度報酬改定の成果を聴取。同省によると、主なポイントだった「産科、小児科、救急医療の充実」では、▽産婦人科医・小児科医の増加▽産科・周産期傷病者の救急医療機関での満床を理由とする受け入れ拒否の減少−などの成果があった。また、後発医薬品の使用促進で、患者の自己負担額と医療費が減少したという。
