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北原茂実社長が語る医療IT（上）
... が国においては、残念なことに、MRI、CTを設置していながら日々の読影がきちんとできず、アルバイトの放射線科医に頼らざるを得ない病院がたくさんあります。本来、そうした病院が装置を購入すべきではないのですが、こういった現実がある以上、装置そのものに心電計がそうであるような自動診断機能を持たせるべきです。これは技術的には可能です。もちろん、最終的には医師の判断が優先しますが、自動化できるところは徹底的に自動化した方が結果として誤診が少なくなると、わたしは思います。
事務作業の効率化、物流などに加え、自動診断、誤診防止、電子カルテによる治療の制御など医療の根幹に関わる部分も含めて、病院のすべ ...
もうけ過ぎ？ 日米医師のお財布事情を比較
... も？」と思えるかもしれません。
しかし驚くべきは、専門科ごとの年収の差です。最も高い整形外科医と放射線科医では35万ドル（約2800万円）、麻酔科医と循環器科医が32万ドル（約2600万円）と続きます。これに対して残念なのが小児科医で、その中央値は15万ドル（約1200万円）。その次に低いのが一般内科と家庭医で、16万ドル（約1300万円）です。このように、年収の高い科と低い科で、2倍以上の開きが生じているわけです。
ここまでの収入の開きは、日本では開業して成功するか、保険外診療をすることでしか見られないように思います。専門科によって収入にこんなにも開きが生じるのは、見方によってはひど ...
がん登録は法制化が必要
... を確認。さらに、「（がん登録とがん検診などの）リンクのキーは住民番号」（中川恵一・東大医学部附属病院放射線科准教授）、「番号を使って一気にやらないと進まない。ドラスティックな改革が必要だ」（嘉山孝正・国立がん研究センター理事長）など、政府が導入を目指す社会保障と税の共通番号制度の重要性にも言及された。これについては、「個人の健康情報を一元的に登録するシステムの安全性をどう担保するかも考えた上で議論すべきだ」（保坂シゲリ・日本医師会常任理事）とする慎重意見もあった。
■がん研究の在り方、患者目線で提言
このほか、下部組織の「がん研究専門委員会」（委員長＝野田哲生・がん研究会がん研究所長 ...
放射性検査薬の投与量を全国調査へ
... 実際の投与量をアンケート調査すると発表した。
調査項目を月内に固め、各施設の診療放射線技師や放射線科医らに回答を求める。調査結果は年内に集計して公表する方針だ。
同会の諸澄邦彦・医療被曝安全管理委員長は会見で、「患者さんに大きなメリットがある放射線検査が、（この問題をきっかけに）衰退してはいけない。失った信頼を回復するために全施設を調査し、放射線技師に注意喚起したい」と述べた。
■学会ガイドライン大幅に上回る投与量、院内マニュアルに記載
過剰投与問題を受けて同会では、市立甲府病院の副院長らへの聞き取り調査を13日に実施。その結果、腎臓の院内検査マニュアルに、学会のガイドラ ...
DPC病院以外の9病院が初参加
... ど8科の利益率が前回より高かったものの、内科、皮膚科、産婦人科、耳鼻咽喉科の利益率はそれぞれ減少し、放射線科を含めた5科が赤字。皮膚科の赤字幅がマイナス62％（前回比16ポイント減）で最も大きかった。一方、主な診療科群（11群）では、小児科や精神科といった6群で利益率がアップしたが、内科群、産婦人科群、耳鼻咽喉科群、皮膚科群、麻酔科群、放射線科群が赤字だった。
一方、開設者別では国公立がプラス3％、医療法人同9％、その他同4％で、病床規模別では200床未満が同5％、200―499床同3％、500床以上同5％。開設者別、病床規模別でいずれも前回より利益率が上昇した（入院・外来計）。
主な ...
浄風会が破産、病院などの事業は継続
... 医療法人浄風会（河本英世理事長）が、5月30日付で岡山地裁津山支部から破産手続きの開始決定を受けていたことが分かった。東京商工リサーチによると、負債総額は約12億円。
同法人は1990年の設立で、前身は54年6月に創業した河本病院。内科や外科、放射線科など9科を標榜し、救急病院の指定を受けるなど地域医療を担う同病院のほか、老人保健施設「信愛苑」や居宅介護支援事業所「愛」を運営していた。
同法人によると、破産手続きの開始が決定されたものの、破産管財人の申し立てにより、運営施設についてはいずれも同支部から事業継続が許可されたため、医療・介護サービスは今後もそのまま維持されるという。
がん対策推進協委員、新任は9人
... 島善幸（NPO法人PanCANジャパン理事）、松月みどり（日本看護協会常任理事）、松本陽子（NPO法人愛媛がんサポートおれんじの会理事長）
再任＝天野慎介（NPO法人グループ・ネクサス理事長）、江口研二（帝京大医学部内科学講座教授）、嘉山孝正（国立がん研究センター理事長）、川越厚（医療法人社団パリアンクリニック川越院長）、中川恵一（東大医学部附属病院放射線科准教授）、中沢明紀（神奈川県保健福祉局保健医療部長）、野田哲生（がん研究会がん研究所長）、保坂シゲリ（日本医師会常任理事）、本田麻由美（読売新聞社会保障部記者）、前川育（NPO法人周南いのちを考える会代表）、門田守人（阪大理事・副学長）
宮城と福島に支援団を派遣
... し、一方のスクリーニング支援団は主に福島県内の避難所で、住民の被ばくの状況調査や放射性物質の除染作業などを行う。いずれも期間は20日まで。
医療支援団は、外科と内科の医師2人、看護師3人、事務職2人の計7人で、途中で国立病院機構仙台医療センターに立ち寄り、薬剤などの物品を届けるという。一方のスクリーニング支援団は、放射線科の医師1人、診療放射線技師1人、事務職1人で編成。被ばくについて心配する被災者が多いことから、被ばくの調査や除染作業で住民の不安解消につなげるとしている。
国立がん研究センターでは医療支援団について、「まず現地の状況を把握し、今後の第2陣につなげたい」としている。
Aiで死因推定率が20ポイント向上
松江赤十字病院放射線科の西原圭祐氏は2月5日、千葉市内で開かれたAi学会総会・学術集会で、検案にAi（死亡時画像診断）の所見を加えることで死因推定率が20ポイント向上したとの調査結果を発表した。
調査は2008年6月−10年10月の間、同病院に心肺停止状態で救急搬送された症例を対象に、Aiで推定された死因と、発見された状況や臨床情報などを加味した担当医の診断による死因を比較した。
それによると、対象となった全184症例（外因死30例、内因死154例）のうち、Aiで死因推定が可能だった症例は64例（同16例、同48例）で、全体の34.8％だった。
Aiで死因推定が可能だった ...
Ai研修会実施「先頭になって推進を」
... の検査や読影の知識を身に付けるための研修会を千葉市内で開催した。Ai学会の山本正二理事長は、参加した放射線科医や救急医、診療放射線技師ら約100人に対し、「各地にAiを根付かせる先頭になっていただき、地域の医療を守るためにぜひAiを推進してほしい」と呼び掛けた。
研修会は、Ai実施施設の認定を視野に入れたAi実施管理者や診療放射線技師の養成が目的。参加者は、▽Aiでの医療安全▽Aiに関する法令・倫理▽死後画像の特性▽児童虐待・救急現場での死後画像▽Aiの概念と現状―などについて講義を受けた。山本理事長は、「研修会を積み重ね、認定制度につなげていきたい」と話している。
研修会では ...
