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5月31日の世界禁煙デーを前に、ファイザー主催の禁煙治療啓発イベントが30日、東京都内で開かれた。既に禁煙に成功している俳優の舘ひろしさん ...
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医師国試、合格率90.2％
... 9.2％で、女性は92.4％。合格者数のうちの男性の割合は68.2％（5247人）で、女性は31.8％（2441人）だった。
合格発表の会場の厚労省講堂には、午後2時の発表前から、受験者や保護者らが列をつくった。神奈川県から来た受験者の両親は、九州で受験した息子の番号を確認すると、すぐに講堂の外に出て、携帯電話で吉報を伝えていた。
合格した女性の受験者は、「将来は乳腺外科に進みたい。女性でもあるし、見学で見たオペが楽しそうだったから」と語った。一緒に合格を確認しに来た男性は、「超高齢化社会では、認知症などに診療ニーズがあると思うので、心療内科を考えている」と話していた。
医師が「うつ病」になる前に（下）
... たら、何日も当直が続いているな、とか、最近、受け持ちの患者が亡くなったな、という気遣いは見せても、『心療内科に行ってみたらどうだ』とは言わない。大きなお世話だし、病院には、そんな風土はないと思う」。
保坂氏は、うつ症状を見せる医師に対して、産業医の役割が重要になってくると強調する。労働安全衛生法13条は、常時50人以上の労働者を使用する全ての事業所に対し、産業医を選任することを義務付けている。しかし、保坂氏は現在、病院の産業医は十分に機能しておらず、それが、医師のうつ病の早期治療の障害になっていると指摘する。
「病院で、ここの産業医は誰か、と聞いてもピンとこないだろう。産業医 ...
櫻井副大臣に聞く診療報酬改定、被災地復興
... 発生後、医療界に浮上している来年度診療報酬と介護報酬の同時改定の延期論や、被災地の医療復興について、心療内科医として被災地で治療にも当たった櫻井さんはどう考えているのだろうか―。（高崎慎也）
―東日本大震災の発生を受け、来年4月に予定されている診療報酬と介護報酬の同時改定の延期論が医療界に浮上しています。
わたしのところまで話は来ていません。ですから、ここから先はすべてわたし個人の考えとして聞いてください。
診療報酬の引き下げは、個人的には全く考えられません。診療報酬は引き上げるというのが、2009年夏の衆院選マニフェストに掲げた約束事項です。また、わたしは医師として、旧政権 ...
日医災害医療チームに日精協も協力
... ーム（JMAT）」の派遣について、新たに日本精神科病院協会（日精協）の協力を得たと発表した。精神科・心療内科の医師をメンバーに加え、被災者の心のケアに取り組む考えだ。
JMATは、被災した岩手、宮城、福島、茨城4県の災害対策本部などと連携し、被災地の民間病院や診療所の日常診療と、避難所や救護所の医療を支援する。チーム編成に当たっては既に、全日本病院協会や日本医療法人協会、日本薬剤師会などの協力を得ている。
日医によると、22日午後5時現在、62チームが派遣済みまたは派遣中で、68チームが派遣に向けて準備している。62チームの県別の内訳は、宮城37チーム、福島と岩手各10チーム、茨城 ...
患者の苦情、プロ意識の欠如から
... の内容は、「医師・職員の対応」（2742件）が最も多く、以下は「治療内容」（2706件）、「精神科・心療内科領域」（1061件）、「医療費（診療報酬など）」（1043件）などの順。また、相談対応で苦慮したケースとしては、「医師・医療機関の対応や診断・治療に対する不信」（15件）が最多で、これに「悪質なクレーマー・モンスターペイシェント」（13件）、「被害妄想・精神疾患患者・認知症の高齢者」（12件）などが続いた。
■暴言、セクハラへの苦情相談も
東京都医師会の江本秀斗理事は、同医師会が独自にまとめた苦情相談の分析結果を報告。それによると、最も多く苦情が寄せられた「医療従事者の接遇 ...
向精神薬の処方で注意喚起―厚労省
... の研究グループが行った調査では、自殺で死亡した事例の特徴などを分析したところ、死亡前1年間に精神科や心療内科の受診歴があった38件のうち、57.8％が自殺時に治療目的で処方された向精神薬を過量摂取していた。
報告書では、「本来治療薬として医師から処方された向精神薬が、むしろ自殺行動を後押しする道具として用いられた可能性を示唆する」「向精神薬の過量接種そのものは比較的致死性の低い自己破壊的な手段・方法であるが、脱抑制効果のために、致死的な自殺行動を促進することが知られている」と説明している。
今回の通知は、報告書の内容や、向精神薬の適切な処方について国民の関心が高まっていることな ...
2つの専門医が新たに広告可能に―厚労省
厚生労働省は11月10日、「心療内科専門医」と「一般病院連携精神医学専門医」について、資格を認定する各団体からの、医療機関がその資格名を広告することへの認可を求める届け出を受理し、各都道府県に通知を出した。これにより、医療機関はこれらの資格名について広告が可能となった。
「心療内科専門医」は特定非営利活動法人日本心療内科学会が、「一般病院連携精神医学専門医」は有限責任中間法人日本総合病院精神医学会が認定している資格。
今回、広告を認めた2つの資格を含めると、医師で55種類（57団体）、歯科医師で4種類（4団体）、看護師で26種類（1団体）の計85種類（62団体）の資格名が広告可能 ...
総合診療科を活用しER型救急を展開
... 足に陥っている専門診療科の外来応援、術後遷延性意識障害患者の受け持ち、医師引き上げにより「崩壊」した心療内科の後始末…。
今、年間の入院患者数は28科ある当院の中で最多ですし、ERからの入院患者の3割を総合診療科で受け持っています。これはやはり、医師の数が多くなければやり切れないことです。その意味で、集中的に総合診療医を確保してきましたし、ある程度評価も頂いているのでは、と思っています。今年の医学生の見学希望は、ほとんどが救急か総合診療科ですから。
―総合診療科だけでなく、全体的に医師の数がかなり多いように感じるのですが。慢性期ベッドも含めて588床で153人。非常勤医師を含めると2 ...
診療科、「男性泌尿器科」などOKに
... や疾患の名前」とを組み合わせた「血液・腫瘍内科」などが新しく認められた。また、従来の33科のうち、「心療内科」や「整形外科」など9科は、「内科」や「外科」との「組み合わせ」によって引き続き広告できることになった。
しかし、「整形」と「内科」、「男性」と「産婦人科」といったあり得ない組み合わせや、実際に一部で広告されているものの、政令に規定のない「糖尿病科」や「ペインクリニック科」などは広告できない＝表＝。
厚労省は、使えない診療科名を広告している医療機関には、できるだけ早く変更するよう呼び掛けている。ただ、看板の掛け替えに一定の費用を要するため、あまり強くは要請できないのが実情だ。 ...
「診療科名標榜の見直しは慎重に」／保団連
... しては、細分化して分かりにくい診療科を再編し、患者が医療機関を選択しやくすることが挙げられているが、心療内科・胃腸科・肛門科など患者から親しまれ定着してきた診療科が基本的な診療科名から除かれると、かえって分かりにくくなる懸念がある」と指摘している。
また、「総合科」の新設についても、「５年間で１兆１千億円の医療費削減目標を目指すため、経済財政諮問会議に厚労省が提出した『医療・介護サービスの質向上・効率化プログラム』に盛り込まれた〝総合医〟構想を具体化するものであり、医療費抑制の見地から考え出された」と反論。
その上で、「病院への患者の集中を緩和し、勤務医の過重労働を軽減するために、 ...
