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診断難しい成人リンゴ病、こんな症状に注目
... 疑えばよいのか―。
東邦大総合診療・急病科学講座では、発熱や発疹、関節痛などを訴えて同大病院総合診療科を06、07年に受診した成人78人のうち、「ヒトパルボウイルスB19感染症」と確定診断した15人の臨床症状や検査所見を分析。その結果を踏まえて、確定診断には必須だが、検査費用などの問題で全例に実施することは難しい抗体価測定を実施する条件を作成した。
その条件とは、「CRP（C−反応性タンパク）が低値か陰性、白血球数の上昇なし」を必須項目とし、このほか▽倦怠感、頭痛、発熱など▽米粒大の発疹▽四肢（特に指先、足首、足の裏）の浮腫▽関節痛や筋肉痛▽発熱など伝染性紅斑の症状がある子どもとの ...
国内初、急性期看護のNP養成―東京医療保健大の取り組み
... 運びだ。
草間看護部長は、「直ちにクリティカル領域に入ることで、学生が戸惑うといけないので、まず総合診療科で患者さんを診ることになる。既に実習施設を確保しているし、期間中の安全管理もきちんと行う」と強調した。
■五感を使って診断学ぶ
今回の実技演習では、大分県立看護科学大の藤内美保教授が講師を務め、フィジカルアセスメントの演習を2日間で集中的に行った。
2日目には、腹部のフィジカルアセスメントや、耳鏡を使った診察について学んだ。同研究科の講師を患者に見立て、藤内教授が視診、打診、聴診、触診といった診断の流れを実演。仰向けになった講師の下腹部に指を差し、腸の動きを学生に目で ...
救急情報提供のあり方でシンポ―厚労省研究班
... 準の一つである「PSLS」で、適切な判断をすることが大切だと強調した。
湘南鎌倉総合病院救急総合診療科の太田凡氏は、救急搬送受け入れを保障するため、各都道府県が人口10万から20万人に1か所の比率で、「地域救急支援病院」（仮称）を新設することを提案した。「地域救急支援病院」のあり方について、▽救急隊からの患者収容依頼に対し、2件の医療機関から受け入れ困難の返答があった場合、軽症、重症を問わず、次は「ラストコール」として直近の「地域救急支援病院」が必ず収容する▽「ラストコール」の受け入れは、不十分な環境下での患者収容であることを全国民に周知徹底し、理解を求める▽「地域救急支援病院」は「ラ ...
現場の医師が研修医制度で議論―亀田総合病院
... ションでは、会場から次々と手が挙がった。
■米国の研修は高コスト
米国で研修を受けたという総合診療科の医師は、米国の研修には相当な費用が掛かっていると指摘。一人の医師を育てるために、米国の高齢者、障害者を対象にした公的保険「メディケア」から年間で約1200万円の費用が拠出されており、研修医の給料、プログラム提供の費用に半分ずつ掛かっているとした。「自分のいた病院は内科研修医だけで120人。指導医もそれに対応するだけいた。それだけのマンパワーは難しい」。また、米国のメディカルスクールでは3年生から患者を受け持っており、4年生では戦力になっているとして、「日本でもある程度責任を持たせ、現 ...
「一見軽症、実は重症」見極めノウハウをブログで発信
【第45回】泊慶明さん（市立池田病院急病・救急総合診療科医長）
「救急初期診療の現場では、一見、軽症かと思われる患者さんが、実は重症だったというケースにしばしば遭遇する。短時間の診療で、適切に『重症』患者を見抜くことが求められる」―。このように指摘し、重症患者を見極めるノウハウを記した医師のブログが昨年、注目を集めた。ブログの名称は「日々是よろずER診療」。救急初期診療の現場の事例を紹介したもので、昨年6月には同名の書籍も出版されている。
ブログを書いたのは、大阪府内の公立病院で救急初期診療を行う泊慶明医師。臨床研修時にER型救急診療システムを採用する病院で救急初期診療の基礎を学 ...
「大学病院改革は、人事と教育の透明化」
... を図る取り組みを一歩一歩、着実に進めていくことが大学病院改革だと考えています。まだ赴任して2か月ですが、長崎大は逆風の中、一丸となって変わっていこうという雰囲気になりつつあると感じています。
【略歴】
1995年 大分医科大卒業、長崎大学附属病院内科研修医
96年 大分県立病院内科研修医
97年 長崎労災病院内科医師
98年 国立小浜病院内科医師
99年 （旧）国立長崎中央病院内科（総合診療科）医師
2004年 厚労省医療技官・国際医療センター並任
06年 トロント大家庭地域医学科フェローシップ取得
07年 国立病院機構・長崎医療センター教育センター医長
08年 現職
日医が「総合医」認定制度案を公表
日本医師会（唐澤祥人会長）はこのほど、「地域医療、保健、福祉を担う幅広い能力を有する医師」の認定制度案を公表した。いわゆる総合医・総合診療医を養成するための認定システムで、併せて都道府県医師会に対し、同案に対する意見を求める通知を出した。
案では、「何でも相談できる上、最新の医療を熟知して必要なときには専門医、専門医療機関を紹介でき、身近で頼りになる」存在として、同医師を位置付けている。そして、日医が日本プライマリ・ケア学会、日本家庭医療学会、日本総合診療医学会の関連3学会をはじめ各医学会・医会の協力を得て主導的に認定を行う、としている。
名称については、▽地域医療医▽地域医療認 ...
臨床研修弾力化の実施要綱を公表
厚生労働省はこのほど、医師の臨床研修プログラムに関するモデル事業実施要綱をまとめ、公表した。同事業は、大学病院などの研修プログラムを弾力化し、著しい医師不足が生じている産科、救急、小児科などに手厚く時間を割くことができるようにするもの。2009年度から実施する場合、大学病院から地方厚生局への情報提供の提出期限は8月18日までとなる。
要綱では、同事業で行うプログラムを「特別コース」とし、対象になるのは単独型相当大学病院、管理型相当大学病院、これらの病院と共同して研修を行う協力型臨床研修病院。また、著しい医師不足が生じて地域医療に影響している診療科を中心としたもので、内科、外科、救急、 ...
消えた「ER型救急のモデル事業」
厚生労働省は7月30日、「救急医療の今後のあり方に関する検討会」（座長＝島崎修次・日本救急医療財団理事長）の会合で、前回会合で提示したER型救急医療機関の「モデル事業」実施を事実上、先送りすることや、一定の診療体制や活動実績のある二次救急医療機関を評価することなどを盛り込んだ中間取りまとめ（案）を示し、大筋で了承された。近日中に中間取りまとめの内容を確定させ、来年度予算の概算要求に反映させる方針だ。
今回提示された中間取りまとめ（案）は、前回から大幅に書き換わった。
ER型救急医療機関について、前回の中間取りまとめ（案）では、「モデル事業として、一部地域において試行的に実施し、徐 ...
総合診療科を活用しER型救急を展開
... 」を経験しています。そうした人たちは、あまり身構えることなく受け入れ、診療しています。
■総合診療科の参加がカギ
―「総合診療科の参加」とは、どういう意味でER型救急のために必要なのでしょうか。
ER型救急を行うためにベストなのは、救急専属医を豊富に配置することです。ところが現在、日本には学会などで救急専門医を取っている医師は6000人ほどしかいません。これは米国の10分の1で、人口を考えても相当に少ない。ですから、救急専門医をずらっとそろえて「さあ、いらっしゃい」とはできない。物理的に不可能なんです。それではどうするのか。そこで出番なのが総合診療科です。
実は、救急の ...
